イー・モバイル&エムワン(EM・ONE)徹底比較

　日経マーケット・アクセスが，ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った2008年4月調査で，情報通信製品/サービス・ベンダーとシステム・インテグレーターの主要企業各68社について，「強い存在感がある」「会社に勢いがある」と感じるかを聞いた。このうち，有効回答（「調査概要」を参照）30票以上を得た主要ベンダー62社について，「存在感」と「勢い」の評価を相関図にまとめた。

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20080509/301015/?ST=system

　横軸の「存在感」は今回も，77.6％の支持を集めた「マイクロソフト」がトップ。2007年1月調査から2007年4月調査（75.0％），2007年7月調査（79.9％），2007年10月調査（77.6％），前回2008年1月調査（79.7％），そして今回も安定して「存在感のあるベンダー」トップの評価を得た。

　「存在感」2位の日本オラクル（71.4％，前回75.3％，2007年10月調査71.6％，2007年7月調査76.1％，2007年4月調査74.0％）も定位置。マイクロソフトに毎回肉薄してはいるが，なかなか上回ることができない。3位グループも前回と同様オラクルから8～9ポイント後方に，NTT東日本/NTT西日本（62.7％），SAPジャパン（61.2％），日本IBM（60.2％），シスコシステムズ（59.1％）の4社が並んでいる。

　今回調査のベンダーに対する評価では「存在感」が軒並み低下傾向（前回2008年1月調査と比較可能な53社中41社がダウン）だったのに対し，縦軸の「勢い」の評価は上昇した企業が多い（同53社中36社がアップ）。

初登場のイー・モバイルが「勢い」で5位36.2％

　「勢い」のトップには注目の2社が並んだ。2007年7月調査（36.8％）と2007年10月調査（41.4％）のトップから，前回調査で30.3％と大きく後退したセールスフォース・ドットコム（SF.com）が，今回は47.9％でカムバック。前回初登場で32.3％の支持を得たヴイエムウェア（VMware日本法人）が，今回さらに押し上げて48.1％。この両社からやや離れた3位にサイボウズ（41.9％，前回は29.7％，前々回は35.3％）が再浮上した。

　「勢い」の4位は，前回アップルジャパンとほぼ同率首位だったソフトバンクモバイル（今回38.8％，前回38.5％，前々回33.9％）。ちなみに今回アップルジャパンは前回から約14ポイント・ダウンの24.4％に終わっている。「勢い」の5位には，今回から評価対象リストに加えたイー・モバイルが登場した。6位（32.8％）は前回5位（31.0％）のウイングアークテクノロジーズだった。

松下電器の「存在感」「勢い」が10ポイント以上ダウン

　このほか，2008年1月調査と比較可能な53社の中で「存在感」のスコアを10ポイント以上上げたのはカシオ計算機（24.3％，前回は12.5％）のみ。「存在感」を15ポイント以上下げたベンダーが8社（松下電器産業，VMware，EMCジャパン，ソニー，NTTコミュニケーションズ，リコー，三菱電機，マカフィー）あった。「勢い」の評価では前述のSF.comの17.6ポイント・アップが最大で，VMwareの15.8ポイントが2番手。アッカ・ネットワークス（前回9.4％→今回22.0％）とサイボウズが12ポイント台のアップで，10ポイント以上上げたのはこの4社。「勢い」のスコアを10ポイント以上下げたのは松下電器産業（前回29.0％→今回19.0％）と，前述のアップルジャパンだった。

　松下は前回2008年1月調査で唯一，前々回の2007年10月調査から「存在感」「勢い」とも10ポイント以上上げるという躍進を見せたが，今回は逆に「存在感」「勢い」とも大きくダウンした。

■調査概要

　日経マーケット・アクセスが，ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に，情報通信製品/サービス・ベンダーの主要企業68社について，《会社に勢いがある》《強い存在感がある》と感じるかを聞いた。評価対象（「接点がある」とした回答者数30以上）のベンダー62社（総回答数1万3791件）に対する，「勢いがある」という評価の単純平均は20.8％（各社の回答数を乗じた加重平均でも20.8％），「存在感がある」という評価の単純平均は35.2％（加重平均45.8％）だった。

　2007年1月調査の集計では，回答者が，対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域に「接点がある」とし，かつ対象ベンダーについて《今後利用したい》《会社に勢いがある》《強い存在感がある》のいずれかを「はい」とした回答者の数nを100％とした時の比率を使用，n=30以上を得たベンダー22社を掲載した。

　今回（2008年4月調査）の集計では，2007年4月調査以後，前回2008年1月調査までの4回と同じく，対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域に「接点がある」とした回答者の数nを100％とした時の比率を使用している。

　2008年4月調査で実施した評価対象ベンダーリストの主な変更点は，「イー・モバイル」「ブロケード コミュニケーションズ システムズ」「データ・アプリケーション」「インフォテリア」「アライドテレシス」の5社の追加と，インフォプリント・ソリューションズ・ジャパン，日本ストラタステクノロジー，日本テラデータ，BMCソフトウエア，インフォベックの5社の削除である。

　評価対象企業全136社のリストは，本調査の設問の原文とともに，日経マーケット・アクセスの有償会員向けサイト「日経MA-INDEX 企業情報システム」で近日中に公開する予定。

　調査実施時期は2008年4月中旬，調査全体の有効回答は2920件，「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務（企画立案・設計・開発・運用・予算承認など）を担当している」とした実質的な有効回答は1136件。

図1●主要情報通信（ICT）製品/サービス・ベンダー62社に対するイメージ

（「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域に接点がある」とした回答者の中での比率，n=125以上の31社）

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図2●主要情報通信（ICT）製品/サービス・ベンダー62社に対するイメージ

（「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域に接点がある」とした回答者の中での比率，n=30以上125未満の31社）

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回答者が担当するシステムの範囲／分野

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（千田　淳＝日経マーケット・アクセス） 　[2008/05/12]